現在、家電量販店のビックカメラ、ヤマダ電機、コジマの株を保有しているのですが、今回はそれぞれの株主優待制度について見ていこうかと思います。
どれもお店で使える優待券なので、小物や消耗品を購入するのに重宝しますよ。
【ビックカメラ】
まず最初はビックカメラです。
個人的には保有していて得をしている銘柄の1つになります。
株主優待は、保有株数に応じてビックカメラグループで利用できる株主優待券（金券）が貰えます。
最低株数の100口の場合、8月に1000円券が1枚、2月に1000円券が2枚と年間で3000円分の株主優待券をGETすることができます。
さらに、ビックカメラの株主優待制度には長期保有者への優遇制度があり、8月の時点で1年以上2年未満の保有者には1000円券1枚、2年以上の保有者には1000円券2枚が追加されます。
よって、年間の株主優待券での還元を5000円分まで増やすことができます。
さらにさらに、配当金が加わります。
私が購入してからは、毎回100株当たり500円で、それが年2回なので、
株主優待＋配当で、年間6000円の収入を得ることができます。
他の家電量販店の株主優待券と違い、ビックカメラの株主優待券は購入金額の制約がないところがポイントです。
後述のヤマダ電機の場合は、500円の優待券を合計1000円以上の現金による買物につき1枚利用可という制限があります。つまり、割引券なのです。ビックカメラの株主優待券の場合は、こういった制約がなく額面通りの金券として利用することができます。
リンク：ビックカメラ – 株主優待制度
【ヤマダ電機】
次にヤマダ電機です。
ヤマダ電機は、駅前や郊外など、幅広く店舗を展開しているので、近所や地域に1店舗はあるという人は多いのではないでしょうか？
私の場合も近所に店舗があり、消耗品の買い物によく利用しているので、優待狙いで株を保有しています。
株主優待は、保有株数に応じてヤマダ電機で利用できる株主優待券（割引券）が貰えます。
最低株数の100口の場合、9月に500円券が4枚、3月に500円券が2枚と年間で3000円分の株主優待券をGETすることができます。
さらに、ヤマダ電機の株主優待制度にも長期保有者への優遇制度があり、3月の時点で1年以上2年未満の保有者には500円券3枚、2年以上の保有者には500円券4枚が追加され、9月の時点で1年以上保有している場合は500円券1枚が追加されます。
よって、年間の株主優待券での還元を5500円分まで増やすことができます。
配当金もプラスすると、6000円オーバーの収入になります。
ただし、ビックカメラの株主優待券とは違い、こちらは割引券になるので、消耗品などの購入に充てるのがよいと思います。
私の場合、定期購読をしている雑誌があるため、そちらの購入資金に充てる使い方をしています。
ヤマダ電機の株主優待制度は最近変更されて、ビックカメラ並みに嬉しい内容に更新されました。
今後も続いてくれると助かります。
リンク：ヤマダ電機 – 株主優待制度の変更に関するお知らせ（PDF）
【コジマ】
最後はコジマです。
コジマはビックカメラグループの企業で、主に郊外に店舗を展開する企業です。
他の家電量販店銘柄に比べると還元金額は劣りますが、今回は以下の点から紹介します。
- 他の家電量販店銘柄に比べて買いやすい金額
- 優待券は他のビックカメラグループでも利用可能
- 業績が回復基調
株主優待は、保有株数に応じてビックカメラグループで利用できる株主優待券（割引券）が貰えます。
最低株数の100口の場合、8月に500円券が2枚、年間で1000円分の株主優待券をGETすることができます。
コジマの株主優待券はビックカメラのものとは違い、割引券であるため利用制限があります。
合計2000円以上の商品購入につき2000円ごとに1枚利用可となっています。
コジマの株は最低購入金額が25000円程度（執筆時点）とヤマダ電機の半分、ビックカメラの1/3以下の金額なので、買いやすいのがポイントです。
また、業績も回復基調にあるので、順調に推移すれば近い将来の復配も期待できると思います。
残念ながら私の生活圏にはコジマの店舗はないのですが、ビックカメラでも利用できる株主優待と将来の株価上昇に期待して購入してみました。
リンク：コジマ – 株主優待制度
【その他】
これらの銘柄以外にも100満ボルトを展開するエディオン、ケーズデンキを展開するケーズデンキホールディングスなどがあります。
私はメリットが薄いので購入していない銘柄ですが、生活圏内に店舗がある場合にはビックカメラやヤマダ電機よりも有効になる銘柄かと思います。
最近の家電量販店は、ドラッグストアの機能も取り込んでいる店舗が増えてきています。
消耗品の購入をする機会も少なくはないと思いますので、こういった株主優待制度を活用してみてはいかがでしょうか？
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